高利貸しが心配な方へ!即日融資で安心借入の3つのポイント

高利貸しというのは昔からある用語で、高い金利でお金を貸し付ける業者の総称です。そう聞くと誰も借りる人などいないと思えてしまいますが、金利が高い分、審査が甘くて誰にでもすぐに貸してもらえるというのが高利貸しです。このような業者には、どの時代でも一定の需要があると言えます。

確かに多少金利が高くても、お金が必要で困っている時には、あれこれ聞かずにさっと貸してもらえればとても有難く感じるものですよね。特にあちこちで審査を受けているのにもかかわらずなかなか審査に通らないと、簡単に貸してくれる業者がいればつい手が出てしまうのも当然のことでしょう。

しかし例えすぐにお金を借りれて一時的に助かったとしても、高利貸しで借りてしまうのはやはり問題です。利息が思ったよりも高くて返済ができなかったり、その結果厳しい取り立てがあったり、返済できてからもしつこく勧誘があったりと、後々まで嫌な思いをすることも多いのです。

安全な登録業者を見分けよう!

本来ならばどの業者も、法律で定められた以上の金利を取ることはできないようになっています。もしもそんな業者がいたとしたら、貸金業の登録を取り消されてしまうでしょう。

つまり高利貸しとは、このような登録とも無縁の業者なのです。ただし登録番号を偽装している場合だってありますから、これだけで正規の業者であるかどうかを判断してしまうのは危険ですよ。また登録後に違反をして登録抹消されるというケースも当然ながらあるのです。

ひとくちメモ!貸金業登録業者とは?
一定の基準を満たした貸金業者だけが、登録業者として登録番号を掲げることができる。金融庁のサイトでは、全国の貸金業登録業者一覧を確認することができる。ただし登録番号だけでは安心できない場合もある。

登録番号があるというだけでは確実でないとすると、どこで安心な業者を見分ければいいのでしょうか?実は悪質な業者は、登録番号は表示していてもはっきりした金利を明らかにしていない場合があります。実質年利が明確ではないというのは、悪質な業者を見抜く大きなポイントです。

  • 安心即日ポイントその1:年利表示を確かめて業者を選ぶ

正規の貸金業者であれば、金利は必ず法定金利以下に設定されており、どこも同じ決まった形の表示をしているはずです。ここで、一般的な消費者金融の金利の例を幾つか見てみましょう。

また表示形式だけでなく、標準的な金利幅も確認しておくことをお薦めします。金利は必ずしも正直に表示されるとは限りませんので、これを大きく下回るような金利ならば返って不自然だということも、是非覚えておきたいポイントです。(こちらもご参考にどうぞ→即日融資に見られる金利のメリット・デメリット

会社 金利 限度額
A社 4.7%~18.0% 1万円~500万円
B社 4.5%~18.0% 1万円~500万円
C社 7.3%~18.0% 10万円~100万円

このように表示してくれていれば、法律で定められた以上の金利ではないということが、誰にでもすぐ分かりますよね。しかし高利貸しの場合は、このような年利の表示がありません。ならばどうやって利息を計算するのでしょうか?

実はそこで借りた場合には、利息分を先に天引きした金額を貸し付けたり、年利ではなく日割りで利息を請求するなど、一般の業者とは全く異なったシステムになっていたりします。これでは年利でどのくらいになるのか、即座には判断することができませんよね。

しかしこれを年利で計算し直してみれば分かるのですが、このようなやり方で請求された利息は、実際にはとんでもない高利だったりするんです。

ひとくちメモ!高利貸しの金利とは?
高利貸しでは、年利ではなく10日で1割といった形で金利をとられることが多い。しかも複利計算されるため、その結果利息は雪だるま式に増えてしまう。

一般の登録業者であれば、どの業者であっても金利は定められた利率以上にはなりません。正規の業者では年利はどのくらいなのでしょうか?2010年6月18日に施行された貸金業法では、上限金利は以下のように決められています。

借入額 金利の上限
10万円まで 年利20%
100万円まで 年利18%
100万円超 年利15%

それまでの金利はというと、更にこれよりも1割近くも高い29.2%が上限でしたし、それ以前にはもっと高金利の時代も長かったのです。この当時の記憶のある方には、「消費者金融は利息が高い」という印象が抜け切らないのも当然のことかもしれませんね。

しかし今現在は、このようにいわゆる金利のグレーゾーンも、すっかり解消されているのです。29.2%時代に払い過ぎていた利息、つまりグレーゾーン金利分を、過払い請求によって業者から取り戻す手続きがあるということも、今回の法改正以降、一般にも広く知られるようになりましたよね。

ひとくちメモ!グレーゾーン金利とは?
29.2%の金利は出資法での上限金利で、改正以前はこの金利が採用されていた。一方で改正後の現行の20%は、利息制限法の上限金利である。この差額分の金利は、法解釈上グレーな金利という意味でグレーゾーン金利と呼ばれていた。現在は貸金業法の改正によって、金利上限が利息制限法の20%までに引き下げられたため、グレーゾーン金利は存在しない。

そのために大手業者も経営上の改変が必要となりましたし、中小の消費者金融になると経営が立ち行かなくなってしまったところも少なくありません。その結果、安心して借りれる中堅以上の業者が生き残ることとなり、お陰で借入先を選ぶ側にとっては随分とスッキリした状況になったとも言えるのです。

今現在残っている業者であればどの業者も、法定金利を上回る高利では貸していません。総量規制などを含めた一連の貸金業法の改正は、消費者金融から実質的にグレーを一掃したと言えます。

また法改正によって、取り立て行為も厳しい制限を設けられるようになりました。正規の登録業者であれば、万が一返済ができなくなった際にも、生活や仕事に支障が生じるような取り立てを受ける心配がありません。安心借入には、やはり大手消費者金融が一番だと言えるでしょう。

安心業者で即日融資を!

このように法改正によって金利は低くなりましたが、融資までの早さについては、各業者も以前のままを維持できるよう努力しています。ここで安心できる消費者金融での、理想的な申込みから借り入れまでのイメージを見てみましょう。

1.申込書の提出→2.仮審査結果→3.本審査結果→4.契約、借り入れ

これが当日中に全て済めば、めでたく即日融資が実現!ということになりますね。もしもこのどこかで引っかかってしまうと、当日中には間に合わず、翌日以降の借り入れになってしまうことになります。

各業者とも即日融資を心がけているものの、何時どんな形で申込んでも必ず即日融資が可能かというと、そうはいかないというのが現状です。即日融資を実現するためには、審査の早い業者を選んだり、業者の努力に頼るだけでなく、申込む側にもできるだけ最短で借りれるための工夫が必要になってきます。

  • 安心即日ポイントその2:即日融資の為には工夫が必要

たとえば申込書の作成はいつでも出来ることですから、これを前日中か、また当日の朝までに済ませて送信しておくことは、即日融資のためには誰にでも可能な工夫のひとつです。審査業務はその消費者金融の営業時間からスタートしますので、それまでに申込書が到着していればすぐに審査を受けることができるでしょう。

ただし無事審査を通過した場合にも、本審査結果が出た時間が金融機関の受付時間を過ぎてしまっていると、多くの場合は当日中の融資は難しくなってしまいます。つまり当日中に現金を出金しようと思えば、消費者金融の営業時間と銀行の手続き可能な時間中に、全ての審査が完了する必要があるのです。銀行振込による即日融資が可能なのは、14時頃までというのが一般的です。

総量規制で審査は厳しく?

申込書の送信を朝イチに間に合うように持って行くことは誰にでもできますが、一旦審査に入ってしまえばもうこちらにはどうしようもありません。消費者金融の審査も、多重債務者への貸付が社会問題化して、全体に以前よりも審査は厳格化する傾向にありますが、申込者の力では、それを何とか迅速に済ませてもらうという訳にはいかないのです。

特に総量規制という厳しい法制度が導入されたことも、審査が厳格になっている理由のひとつです。(こちらもご参考にどうぞ審査なしでキャッシングできることはある?)総量規制はその人の年収の三分の一以上の貸付はできないという制度ですから、この点を厳しくチェックしてからでないと、融資は行えなくなってしまったのです。

ひとくちメモ!総量規制とは?
総量規制は貸金業法による貸付の制限で、その人の年収の三分の一を超えると新たな貸付はできないというもの。貸金業法の制度なので、銀行のカードローンは対象外。

杜撰な審査をしていれば総量規制に引っかかってしまうため、審査には以前より時間がかかるようになったというのが、最近の消費者金融審査の一般的な傾向なのです。

在籍確認は重要ポイント!

特に総量規制に重要なポイントである年収の有無を確認するには、勤務先の確認が必須条件となります。審査における在籍確認の重要性は以前も同様でしたが、今回は法制度が根拠になっているだけに、状況次第で省略するという訳にはいきません。

在籍確認が取れず、勤務しているかどうかが怪しい場合には、当然ながら審査には落ちてしまいますが、そうでない場合にも在籍確認に手間取ってしまうと、借入れはすぐという訳にはいかず、先延ばしになってしまいます。

在籍確認が少しでもスムーズに確認できるよう、こちらにも何か注意できることはないのでしょうか?

ひとくちメモ!在籍確認とは?
在籍確認とはカードローン審査において、担当者が勤務先に電話を入れ、申込者が確実に申告した職場に在籍していることを確認すること。本人が必ず電話を代わらなくてはならない場合もあるが、本人が不在でも構わないというケースも多い。いずれも審査内容次第なので毎回同じという訳ではない。

申込み時には電話番号など間違えのないよう、必ず見直しておくということは基本的なことですよね。慌てて申込みフォームを入力すると、タイプミスで電話番号を一桁間違えてしまうという単純ミスから、在籍確認の電話が通じないというトラブルも起こってきます。

伝えてスムーズ!在籍確認

しかし出来ることはこれだけではありません。もうひとつ、全く違った方向から対策を立てることができるんですよ。それは、在籍確認のことを事前に職場に伝えておくということなのです。

実は最近、在籍確認が困難になる事例が増えているんです。これは個人情報保護の立場から、外部からの電話に対してはみだりに社員情報を漏らすことができなくなっているためです。

このように様々な法律の制限が増えることで、結果的に即日融資にもハードルが増えてしまっているんですね。しかしこれは一言事情を伝えておくだけで、簡単に解決することでもあります。

職場で電話を取り次ぐ人に、カードローンやクレジットカードの申込みをしたので確認電話がある旨を伝えておけば、それだけで在籍確認は非常にスムーズになります!

しかし在籍確認を嫌がる人は非常に多く、何とかしてこの電話をナシにできないかと苦労している人もいるだけに、自分からこのことを職場に言うなんてとんでもないと思う方も居るかもしれません。

ところが、実際にはバレてたところで自分が考えているほど問題ではなかったという場合も多いんです。特に多くの社員を抱える会社では、毎日必ず在籍確認らしい電話がかかってくると言います。特に珍しいことでもないのですから、隠す方がむしろ不自然なのかもしれませんよ。即日融資の為には、このような工夫は是非一度検討しておく価値のあることではないでしょうか。

必要書類は万全に!

ただ在籍確認が上手くとれず、ここで審査の流れが止まってしまったとしても、他の状況から借り入れに支障がないと判断されれば、これだけで審査に落ちてしまうということは先ずありません。その場合は業者の判断によって、在籍確認を別の方法に切り替えることも可能だからです。

在籍確認の代用としては、社会保険証や給与明細などの提示を求められる場合があります。これは業者や審査状況によっても異なりますので、提出を求められる可能性のあるものを羅列しておきます。以下のものから必ず複数が必要になります。

  • 社会保険証、組合保険証
  • 給与明細書(直近2ヶ月分)
  • 社員証
  • 在籍証明書

もしもこれらが手元になかったり見つからなかったりしてスムーズに提示できないとなると、ここでまた更に時間を要することになり、即日融資は遠のくばかりです。必要書類は本人確認書類だけでも基本的に借り入れは可能なのですが、即日融資を希望するならば、やはり万が一のことを考えて、提示の可能性がある書類はなるだけ手元に揃えてておく方が賢明でしょう。

  • 安心即日ポイントその3:必要書類は念の為に複数準備

特に中堅以下の業者の場合は、大手業者では必要のないような書類も複数必要になる場合があります。不備があって全てを提出できないと、審査には通っても限度額が低くなるといった可能性もありますよ。このような業者で提示が求められる可能性のある書類を以下にあげておきますので、ご参考になさってください。

  • 住民票(コピーでなく原本)
  • 印鑑証明
  • 年収証明書類(借入額に関係なく)

また大手業者であっても、融資希望金額によっては本人確認書類以外にも年収証明書が必要になります。

借入金額 年収証明書類の提示
その業者からのみ50万円超 必要
他社との合計で100万円超 必要

提出書類が増えれば、どうしてもお互い一手間かかってしまうことになります。特にそれが営業時間ギリギリならば、その書類の為に融資は翌日以降になってしまうという可能性も出てきます。

即日融資を希望するならば、最初は年収証明書も不要な低額で申込むのがポイントです!

気をつけたい借り方

最後のポイントとして、高利貸し以外にも注意した方がよい借り方についてもご説明しておきましょう。直接的な融資方法ではないのですが、あるやり方で現金を融通してもらえる方法をご存知の方は多いでしょう。これはクレジットカードの現金化というものです。

ひとくちメモ!現金化とは?
クレジットカードで買物をし、その品物を買い取ってもらうことで現金を得る方法のこと。利用者は買い取り業者に価格より安い額を振込まれた後で、カード会社に正規の価格の支払いをしなくてはならず、結果的にかなりのコスト高となる。

クレジットカードにはキャッシング機能がありますし、カードローンなども同時に利用している人は多いのですが、いずれも限度額一杯まで使ってしまうと、一時的にですが借り入れは出来なくなってしまいます。

それでもどうしてもお金を借りたいという時に、ショッピング枠がまだ残っていれば、カードで購入した品を現金化業者に買い取ってもらうことによって、現金を振込んでもらえるのです。

現金化はグレー!?

しかしこの現金化は、限りなく黒に近いグレーな方法だと言われています。現在のところ利用者が処罰されることはありませんので、差し当たって心配は無用なのですが、現行のルールのままであっても、カード利用規約にはしっかり引っかかってしまいます。そのため現金化したことが分かってしまうと、カード利用停止は避けられません。

カード会社はこの現金化について非常に神経質になっており、現金化を疑われただけでも利用停止になってしまうケースもあると言われています。このことが信用情報に影響して、今後他からの借り入れの際、審査に通りにくくなる可能性も出てきます。くれぐれも疑わしい行動は慎まなくてはなりませんね。

もちろん実際に現金化をすることはお勧めできませんが、現金化を疑われてしまう行為としても、以下のような場合が考えられます。

  • それまでになかったような大型の買物をする
  • 今回に限ってリボ払いを指定する

現金化のスピードは確かに早く、すぐに現金が振込まれるので困った時には助かった気分になる方も多いのですが、結局はその品物の代金の支払いという形で、今後カード会社に返済をしなくてはなりません。これを金利で計算し直せば、結果的には相当な高利になってしまうということも忘れてはならないことです。

【参考ページはこちら】
即日融資キャッシングをする時に気をつけておきたいこと